「人手不足で休めないパートを辞めたい！けど人手不足だから辞めれない。」
という風に、辞めたいのに人手不足という理由で辞めれないパートさんが後を絶ちません。
この問題は本当に深刻です。中にはメンタル的に病んでしまい体を壊す人までいます。
そこまでしてパートをやる意味ってあるのでしょうか？
この記事ではリアルなお問い合わせ内容をもとに、対処法を記しています。
最後まで読んで貰えれば、あなたにぴったりのケースが見付かると思います。一人で悩まないでくださいね。
パートを辞めたい！人手不足で辞めれない事例集
パートを辞めさせてもらえない。退職を申し出ても拒否される。
次の仕事が決まりました。1ヶ月後の〇月〇日に退職させていただきます。
急に困るよ～！これから繁忙期なのわかってるでしょう？次の人が決まって引継ぎしてからでないと到底認められないよ。
【対処法】
これに近い経験をされたり、こうなるだろうな～と想像して尻込みしている人はいませんか？
こうならないためには、退職の意向を申し出る方法を学んでおく必要があります。
簡単なコツさえ理解していればこのような事例は回避できます。
→パートを辞める時に退職届か退職願どっちが必要？
パートを辞めさせてもらえない。そのうえフルタイムパート状態！
面接時に週3日のパート勤務という約束で入社したのに、少しずつシフトを増やされて、気が付いたら週5日フルタイムパート状態で働いている！
などという状況に陥ったりしていませんか？
週5日フルタイムパートは身体的にも疲れるし、「辞めたい」と申し出ても、上記のように退職拒否をされ続けてしまう。
このような負の2連コンボ攻撃を受けている可哀そうな人もいます。
【対処法】
実は雇用主側はパート（短時間労働者）を雇い入れる時、明示しなければならない事項が存在します。
必ず書面で明示するもの・労働契約の期間（無期or有期の契約期間）
・就業場所
・業務内容
・始業時間、終業時間
・所定時間外労働（残業）の有無
・休憩時間
・休日、休暇
・交代勤務の場合は就業時転換について
・賃金の決定方法、支払方法、締め日、支払時期
・退職に関する事項
・昇給の有無
・退職金の有無
・賞与の有無
・相談窓口について
雇い入れ時の説明資料を再度確認し、雇い入れ時に説明を受けた勤務日数と現状の勤務日数に齟齬がないか確認しましょう。
齟齬がある事が確認できた場合、その書面を上司に見せながら
雇い入れ時に説明を受けた勤務日数に戻して貰えないなら退職します。職場の人員不足と私の雇用契約は一切関係ありませんので。
と言えばOKです。大義名分があるのはあなたの方になります。
これの応用編として「業務内容」が全然変わってしまい辞めたい、という場合にも使えます。
雇い入れ時に説明を受けた業務内容に戻して貰えないなら退職します。職場の人員不足と私の雇用契約は一切関係ありませんので。
どうでしょう？パターン化できるので他の項目でも言い回しがききますね。
パートを辞める良い理由が思いつかず、切り出せないでいる。
パートを辞めたい。人間関係や慢性的な人手不足に心も体も疲れ果てました・・。
「家庭の事情」などと言いたいのですが詮索好きな同僚も多く、説得力のある理由で辞めたいのです。どうすればいいでしょうか？
【対処法】
「次の仕事が決まりました。1ヶ月後の〇月〇日に退職いたします。」
民法では2週間でいいところ、雇用主側のために1ヶ月後という猶予を設ける。
もう次が決まっている体なので引き留めには絶対に応じない。
あなた自身の事を一番に考えて行動すればOKです。今のパート先はあなたの人生など１ミリも考えていません。
人手不足とは言え、あなたがいなくても会社は潰れる事はありませんし、潰れたら潰れたで、放漫経営の社長以下管理職の責任です。
あなたがいなくなると、新しい人を面接したり、採用通知を出したり、仕事を教えたりしないといけません。
つまり、上司の仕事が増えるからあなたを引き止めているだけなんです。
嘘でも本当でも、あなたは“もう次の職場が決まっておりフルタイムでシフトが組まれている”状態という前提で話を切り出してください。
この日付で絶対に辞める覚悟を持って、上記セリフを言い放ってくださいね～
まとめ
結局のところ「人手不足」の職場というのは、客観的に見て魅力がない職場という事が多いです。例えば、
時給が安い。
休みが取りにくい。
こういうダメな職場に限って、責任者である上司社員や社長が対策を打っていない傾向にがあります。
本気で対策を打てば人手不足は解消できます。仮に前述の課題があるのならば、
業務内容に見合った十分な賃金を支払う。
他社より有給休暇日数を多く付与し、取得しやすい社風にする。
というような対策を取れば人は集まります。要するに雇用主側がケチだから何もアクションを起こさないだけです。
これはもう経営者が悩むべき問題であり、あなたが悩む必要はありませんよね。
経営者が職場の課題に対してノーアクションを貫き通せばどういう結果が待っているか？身をもって知る事になるのではないでしょうか。
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